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2014年4月24日
スマートフォン普及のインパクト ― スマートフォンが加速した日本電機メーカーの事業構造改革  -
チーフアナリスト
永井 知美

・スマートフォン(以下スマホ)事業からの相次ぐ撤退、ソニーのパソコン事業売却。近年、日本の大手電機メーカーは、薄型テレビ事業の見直しなど大規模なリストラを進めてきたが、ここへきて再加速した感がある。要因の一つがスマホの普及である。 ・スマホは、2007年のiPhone登場を契機に短期間でデジタル機器の主役となった。 ・スマホは電話機というより小型パソコンであり、アプリと呼ばれる応用ソフトを使ってカメラ、ゲーム、電卓、音楽、カーナビ等様々なサービスを利用できるため、幅広い分野に影響を与えている。 ・スマホの普及は、フィーチャーフォン、デジカメ、ゲーム専用機、カーナビ、音楽プレーヤーから、ネット販売に顧客を奪われつつある書店・家電量販店に至るまで、様々な分野に打撃を与えた。 ・一方、スマホ普及で恩恵を受けたのは、(足元、携帯端末業界の構造変化で旗色が悪くなりつつあるが)アップルとサムスン電子である。電子部品メーカー、通信業界も潤った。 ・スマホ登場以前から、日本の大手電機メーカーはデジタル機器分野で苦戦していたが、スマホ普及による業界の地殻変動で、一段の事業見直しを迫られている。

【キーワード】

スマートフォン、iPhone、アプリ、アップル、サムスン電子、ソニー、パナソニック、パソコン、デジカメ、ゲーム専用機、日本電機メーカー、事業構造改革、デジタル機器、新興国、通信業界、タブレット、重電・インフラ、家電

PDF : TBR産業経済の論点 No.14-03(471KB)