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2014年12月1日
働きがいのある企業の条件とは
―高まるイノベーション創出効果への期待―
部長(D&WLB推進部)
宮原 淳二

【要点】
(1)
景気は回復基調にあり、企業の雇用意欲は高まってきている。今年9月末の雇用者総数は総務省が統計を取り始めた1953年1月以来最大の5,626万人である。その要因は女性や高齢者の労働市場への参入だ。一方で人手不足感は強く、特に建設業や宿泊・飲食サービス業などで顕著だ。今後慢性的な人手不足時代が到来する可能性は高い。
(2)
企業は、優秀な社員をいかに採用し、企業内で十分な成果を発揮してもらいつつ、長期間働いてもらえるか、真剣に考える時代になってきた。専業主婦や高齢者、障害者などこれまで労働市場に参画してこなかった人材にも参画してもらう必要があり、「時間制約」を抱えるそうした人材を活かす人事制度の見直しが必須だ。
(3)
そもそも、従業員にとって「働きがい」とは何か? その鍵は最近「働きやすさ」を表彰する国や自治体などの認定制度に名前の挙がっている企業にヒントがある。具体的に実践している企業事例を本稿で紹介する。

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