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2021年3月24日
東レ株式会社
抗ウイルステキスタイル 「MAKSPECⓇ V」において
新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)のウイルス数減少効果を確認
　東レ株式会社(本社:東京都中央区、社長:日覺昭廣、以下「東レ」)は、優れた洗濯耐久性と着用快適性を有する抗ウイルステキスタイル＜注1＞として、2020年に開発した「MAKSPEC® V」(マックスペック® V)のサンプル(ポリエステル100%のタイプ)に対する、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)を使用した抗ウイルス試験を実施し、対象サンプルが新型コロナウイルスの数を減少させる効果があることを確認しました。

「MAKSPEC® V」のテキスタイル
　今回の試験は、新型コロナウイルスを使用し、JIS規格の「繊維製品の抗ウイルス性試験方法」に準じて実施したものです。「MAKSPEC® V」のテキスタイル表面に新型コロナウイルスを付着させ、2時間後に残存しているウイルス数を計測したところ、他のエンベロープ型ウイルス(ATCC VR-1679)を使用した試験結果と同様に、99.9%以上のウイルス数が減少したことを確認しました。さらに工業洗濯50回後においても同等の結果がみられ、ウイルスの減少効果の耐久性も確認しています。
　東レは、これまで「MAKSPEC® V」をエンベロープ型ウイルスの減少効果がある素材として提案を行ってまいりました。今回の試験において、新型コロナウイルスにおいてもウイルス数減少の効果が確認できたことを踏まえ、本効果へのニーズが高い接客服、介護衣料、学生服等のユニフォーム向けへの提案を強化してまいります。さらに今後は、各種ユニフォームや、スポーツ、カジュアル、ファッションウェア、子供服など幅広い分野に展開してまいります。

　東レは、高い機能性が求められるユニフォーム素材の開発で培った繊維加工技術を駆使し、快適性と安全性を合わせ持つ、高機能・高付加価値なテキスタイルの開発を通じて、より良い社会の実現に取り組んでまいります。
今回の試験概要・結果は下記の通りです。
記
１．試験概要
・試験方法：ＪＩＳＬ1922　「繊維製品の抗ウイルス性試験方法」　準用
・試験ウイルス：Severe acute respiratory syndrome coronavirus 2 (SARS-CoV-2)
・感染価測定法：プラーク測定法
・使用素材：ポリエステル100%織物　１点
２．試験結果
・ポリエステル繊維に付着したウイルス数を試験２時間後に99.9％以上ウイルス数を削減。
・工業洗濯50回後でも同等の効果を確認。
＊本試験結果は「MAKSPEC® V」のポリエステル100%のタイプ１点を使用して試験を行った実測値であり、「MAKSPEC® V」の性能を保証するものではありません。
３．「MAKSPEC® V」（マックスペック® V）について
（１）商品特長　：
A. 高い抗ウイルス性能　（抗ウイルス活性値3.0以上）
　・SEK抗ウイルス加工認証を取得済み。＜注２＞
B.優れた業務用洗濯耐久性　
　・業務用の使用において、通常求められる水準の耐久性を保持。
C.ソフトな風合いや染色堅牢度を損なわない
（２）技術概要　：
A.ポリエステルへの親和性が高く、エンベロープ型ウイルスを減少させる抗ウイルス剤を使用。
　（ポリエステル繊維に付着したウイルス数を試験２時間後に99.9％以上減少させる）
B.抗ウイルス剤をポリエステル繊維内部まで吸尽させる独自の加工技術。
　（テキスタイルのソフトな風合いと高い堅牢度特性を具備）
（３）商品企画上の注意事項
・「MAKSPEC® V」はマスクなど口・鼻孔に近い部位、生後２４ヶ月以下の乳幼児用品には使用できません。
・「MAKSPEC® V」は、病気の治療や予防を目的とするものはありません。
・「MAKSPEC® V」は、ウイルスの働きを抑制するものではありません。
以　上
＜注１＞
　繊維上の特定のウイルスの数を減少させる加工を施したテキスタイル
＜注２＞
　・試験方法： ＪＩＳＬ1922 「繊維製品の抗ウイルス性試験方法」
　・感染価測定法： プラーク測定法
　・ウイルス株：ATCC VR-1679（エンベロープ型）で試験実施。
　・使用素材： ポリエステル100%織物
＜注＞本リリースの取り扱いについて
・本リリースに掲載の情報は、「MAKSPEC® V」のテキスタイルに関するものであり、本テキスタイルを使用した製品に関する効果や効能に関する内容ではありません。
・本リリースに掲載されている情報を、特定の商品と関連付けて表示する場合は、特定の病気の治癒または予防の効能効果がある旨の表示とみなされ、薬機法（医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律）、景品表示法（不当景品類及び不当表示防止法）等に抵触する恐れがあります。
・本リリースに掲載のテキスト、技術情報・検証結果等の内容（本リリースのリンク表示を含む）は、報道目的以外の転載及び利用はお控えください。
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